近年では、女性の社会進出などの影響で、マンションを購入する独身女性の方が徐々に増えてきています。
マンションを購入する際は、資産価値やライフステージの変化、住宅ローンなども考慮しつつ、事前に資金計画を立てておくことが重要です。
そこで、独身女性のマンション選びについて、駅近物件がおすすめの理由や税制面で有利な面積、また資金計画について解説します。
マンションを購入しようとお考えの独身女性の方は、ぜひ参考になさってください。
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独身女性のマンション購入で駅近物件がおすすめの理由とは？
一昔前までは、家は男性が購入するものという意識が定着していました。
しかし、女性の社会進出が進んだことで、近年では、自分で家を購入する女性が増えてきました。
とくに、マンションを購入した女性の80％近くが、独身女性であったことが調査によりわかっています。
なかでも、駅近物件は利便性の良さなどから人気となっていますが、単に便利さだけにはとどまりません。
ここでは、独身女性がマンションを購入する際に、駅近の物件がおすすめの理由について解説します。
駅近がおすすめの理由①資産価値が下がりにくい
駅近のマンションは、資産価値が下がりにくいといわれています。
独身女性の場合、住居として購入するだけでなく、売却や投資を目的として購入する方も多くいるのではないでしょうか。
通常、マンションは築年数とともに資産価値が低下していくのが一般的です。
しかし、駅に近いほど価格は下がりにくく、売りやすい傾向にあります。
そのため、マンションを購入する際は、遠くても駅から徒歩10分以内、できれば5分以内の物件を選ぶのがおすすめです。
駅近がおすすめの理由②ライフステージの変化に対応できる
独身の場合、将来的に結婚や出産をし、家族が増えるケースもあるでしょう。
その場合、住む場所が変わったり、夫が転勤族であったり、いろいろな事情でマンションを手放さなければならないこともあります。
このようなケースを考慮し、できるだけ「売りやすく貸しやすい」物件を選ぶことが重要になってきます。
前述したように、駅近物件であれば、資産価値が低下しにくいことから売却時に有利です。
このように、駅近物件を選んでおけば、ライフステージが変化した場合でも対応しやすいメリットが得られます。
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独身女性がマンションを購入する際に有利な面積とは？
マンションを購入する方の多くが住宅ローンを利用するのではないでしょうか。
実は、住宅ローンを組む場合や、税制上で控除を受ける際は、マンションの面積が大きく影響することがあります。
後悔しないためにも、有利となる面積について把握しておきましょう。
ここでは、マンションを購入する際におすすめの面積について解説します。
フラット35は面積30㎡以上が必要
住宅ローンを利用する際に、住宅金融支援機構が運営する事業の1つ「フラット35」の利用を検討している方もおられるでしょう。
フラット35は、全期間固定金利であることや、比較的審査が緩やかであることが特徴です。
金利が上がるリスクがないほか、持病を持っていて団信へ加入できない方も利用できるなど多くのメリットが得られます。
このフラット35を利用する条件として、マンションの場合は床面積が30㎡以上であることとされています。
床面積が30㎡以下の場合は、フラット35の対象外となってしまうため、面積については事前に確認しておくようにしましょう。
なお、マンションにおける床面積とは、住戸の専有面積を指しています。
廊下や階段などの共用部分は、床面積に含まれないため注意しましょう。
面積（専有面積）については、購入予定のマンションの募集パンフレットなどで確認することできます。
住宅ローン控除適用は面積40㎡以上が必要
住宅ローン控除とは、個人が住宅ローンを組んで住宅を購入した場合に、年末のローン残高の1％が所得税から控除される制度です。
この住宅ローン控除を利用するためには、返済期間が10年以上のローンであること以外にも、住宅の床面積が50㎡以上であることが条件とされています。
ただし、2021年の税制改正により、住宅ローン控除の対象面積が50㎡以上から40㎡以上に緩和されました。
前年の合計所得金額が1,000万円以下の方に限られていますが、50㎡未満のコンパクトなマンションも対象となったため1人暮らし向きのマンションをお考えの方にはメリットといえるでしょう。
なお、特例措置を受けられる期間には限りがあるだけでなく、申請するための必要書類も多いため、早めに準備しておくことをおすすめします。
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独身女性がマンションを購入する際に知っておくべき資金計画
マンションを購入する際は、事前に資金計画を立てておくことが大切です。
とくに収入に対して明らかに多い住宅ローンを組んでしまうことで、資金計画に狂いが生じてしまうことがあります。
住宅ローンの返済が苦しいといった事態にならないためにも、収入と支出についてはしっかりと把握しておきましょう。
ここでは、資金計画で必要な住宅ローンの返済可能額と借入可能額や、資金計画時のポイントについて解説します。
ポイント①返済可能額と借入可能額を把握する
住宅ローンを組む際に、まず考えなければならないのが住宅ローンを毎月どのくらい返済できるかという「返済可能額」ではないでしょうか。
返済可能額とは、毎月の収入のなかから住宅ローンに充てることが可能な金額のことです。
一方で、もう1つ気を付けるべきポイントが「借入可能額」です。
借入可能額とは、現在の収入をもとに、金融機関が最大で貸すことが可能な金額を指します。
両者は、一見すると同じ金額になるように思えますが、実際はまったく別物なため注意しなければなりません。
つまり、借入可能額を目安にマンションを購入してしまうと、毎月の返済が苦しくなってしまう可能性があります。
借入可能額は、あくまでも借入可能な最大の金額であるため、マンションを購入するときは、毎月どのくらいの返済なら可能かしっかり把握してからローンを組む必要があります。
ポイント②マンション購入で必要な支出も把握しておく
マンションを購入すれば、賃貸物件ではなく持ち家となるため、月々の支払いは賃貸物件のときよりも高くなります。
そのため、賃貸物件での支出をもとに支出額を算出すると、マンション購入後に大幅にズレが生じてしまう可能性があります。
たとえば、マンションを購入すると、今までではかからなかった管理費や修繕積立金、固定資産税が必要です。
あらかじめどのような費用が必要になるか事前に把握しておくことが大切です。
一般的に、マンション購入の適正な費用は、年収の約5～7倍とされています。
つまり、年収が500万円の場合は、2,500～3,500万円が適正なマンション価格です。
また、一般的に収入に対するローン額の比率は、25％以内に抑えると良いとされています。
無理のない返済を続けるためにも、支払いで必要な費用もしっかりと把握しておきましょう。
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まとめ
近年は、女性の社会進出や結婚にこだわないスタイルから、独身女性でもマンション購入をする方が増えてきています。
マンション購入する際は、自分の生活スタイルに応じて選ぶのも良いですが、ライフステージの変化や売却時のことを考えて、駅近物件を選ぶのもおすすめです。
ただし、マンションを購入する際は、住宅ローンの返済可能額をしっかりと把握し、資金計画を立ててから購入するようにしましょう。
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輝広 メディア編集部
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